失敗しない
建築パートナーの選び方

満足できる
コンテナハウスを建てるために。

あなたの理想に近いコンテナハウスを建てるためには、信頼できる建築パートナーを選ぶことが最も重要です。
しかし残念なことに、中には悪質な業者も存在し、満足のいくサービスを提供しない場合もございます。
お客様がトラブルを避け、後悔しないコンテナハウスを手に入れるために、
建築業者を選ぶ際に確認すべき3つのポイントをご紹介します。

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失敗しない!建築パートナーの選び方

POINT 01 違法建築に注意!
建築基準法を遵守し、
建物の資産価値を守る。

国土交通省の通達によりますと、コンテナハウスは「建築物」とみなされます。
「建築物」は建築基準法を守る必要があります。
建築基準法は国民の資産や町を安心安全に保つために考えられた法律です。
その基準に合わないコンテナハウスは建築基準法違反とみなされ、改善を求められたり、著しい違反の場合は撤去命令を受けることがあります。
コンプライアンスは現代の常識です!
コンテナハウスで建築基準法をクリアするには、信頼できる建築会社のパートナーを選び、トラブルに巻き込まれないように注意しましょう。

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建築基準法を遵守するには

JIS鋼材を使用した建築用コンテナを使用しているか

JIS鋼材を使用した建築用コンテナを使用しているか?

輸送用コンテナはJIS鋼材ではありません。
日本の建築物の要件を満たしましょう。

建築確認申請を通しているか?完成後の完了検査を受けているか?

建築確認申請を通しているか?
完成後の完了検査を受けているか?

行政の許認可をうけ建築し、完成後に検査を受ける必要があります。
完了検査を受けているかどうかでその後の建築物としての価値が違います。

建築物として登記ができるのか?

建築物として登記ができるのか?

血統書のある建築物としてきちんと登記をし、資産として管理しましょう。

POINT 02 価格で選ぶと危険!
「安い」の言葉は落とし穴。

コンテナハウスは安いという言葉は、中古のコンテナを改造する際によく聞く様に思います。中古コンテナそのものは確かに、どこでどんな使われ方をし、どのような年数が建っているかもわからないものは、それなりに安く手に入るかも知れません。
しかし、それを建物として整備する為には「基礎工事」「本体の断熱工事」「電気設備工事」「給排水設備工事」「開口部の工事(窓・扉)」「空調換気工事」「内装仕上げ工事」「照明器具の取り付け」など、普通の建物と同じように各種工事が必要になり、コンテナは「構造体」として使われます。
その構造体が「中古」というだけで、窓やドア部分を開けるという加工や、その開口部の補強工事をする必要があります。このような手間を考えると、何か安くなる部分があったら教えて欲しい。というくらい「安くなる要素」が見当たりません。
なぜ「安くなる」のか、なぜ安いと言っているのか、よく考えてみましょう。購入価格が「安い」のは、概ね自分で内装工事をするような「セルフビルド(自力建設)」の場合だけの様に思えます。安い理由をしっかり確かめてみましょう。

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コンテナハウスを作るときにかかる主な費用

土地代

土地代

コンテナ本体代

コンテナ本体代

基礎工事費用

基礎工事費用

運搬・設置費用

運搬・設置費用

断熱費用

断熱費用

電気設備費用

電気設備費用

給排水設備費用

給排水設備費用

空調換気設備費用

空調換気
設備費用

住宅設備費用

住宅設備費用

内装仕上げ費用

内装仕上げ費用

IT系設備費用

IT系設備費用

設計監理費用意匠・構造計算

設計監理費用
意匠・構造計算

当社の設計したコンテナハウスは、設計の内容とグレードによりますが、一般的な平均値は100万/坪程度です。
木造よりは少々高めで、重量鉄骨の在来工法よりは少し安く、RCよりは概ね安いというようなイメージになります。
それぞれの工事や設備費用について適正な価格で見積もりをとってくれる建築パートナーに依頼しましょう。

POINT 03 パートナー選びの要!
施工事例のココを見る!

コンテナハウスの業者の中には、主に販売のみを行う会社や、当社のように設計から施工までを行う会社があります。
ひと口にコンテナハウスの業者といっても会社によって、
できること、また得意なジャンルが違います。
そのため、満足のいくコンテナハウスを作るには、自分の実現したいコンテナハウスの事例があるのかを確認しておく必要があります。

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施工事例はここをチェック!

コンテナハウスの施工実績数

コンテナハウスの施工実績数

輸送用コンテナはJIS鋼材ではありません。
日本の建築物の要件を満たしましょう。

得意ジャンル・得意分野

得意ジャンル・得意分野

行政の許認可をうけ建築し、完成後に検査を受ける必要があります。
完了検査を受けているかどうかでその後の建築物としての価値が違います。

設備対応できる範囲

設備対応できる範囲

血統書のある建築物としてきちんと登記をし、資産として管理しましょう。